資産運用の手段としてやめてきたこと

今回の記事を書くに至った背景と目的

筆者は資産運用において多く回り道をして、たくさんの失敗をしてきました。

ブログのプロフィールで筆者自身の資産運用方法の変遷について書こうとしたところ、プロフィールにしては盛りだくさんで、これだけで記事になりそうでしたので今回まとめてみました。

正直、今振り返るとブログに書くのも恥ずかしいものもありますが、当時の私には教えてくれる人もいませんでした。

自分の将来やお金についてあまり考えることができていなかったですし、マネーに対する情報感度も低かった時期でした。

今回の記事は自分の子供がもう少し大きくなった時に反面教師として伝えていきたいと考えている内容です。

既に金融リテラシーが高い方は見ていただく必要はないと思います。

今回、筆者が資産運用の手段としてやめてきたものを紹介しますが、これらの手段を活用するかどうかは個人の自由ですし、納得して活用しているのであれば良いと思います。

しかし、その内容とリスクを十分に理解した上で、もっと良い選択肢がないかどうか、資産運用の手段としてベストかどうかは十分に検討すべきというのが今回の結論になります。

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資産運用の手段としてやめてきたこと

<20代半ば(金融リテラシーゼロ時代)>

①財形貯蓄

筆者の務める会社では財形貯蓄制度が福利厚生の一環としてあります。

新社会人となった筆者は、福利厚生は使わないと損、給与から天引で貯蓄体質を作らなければと意気込んで、迷いなく財形貯蓄制度を活用しました。

会社から奨励金として、天引き額の1%相当額を毎月上乗せしてしてもらっていました。

しかし、今から振り返ると、積極的にリスクをとれるこの時期に財形貯蓄で資金拘束をするよりも、積立投信や株式投資を始めて長期運用期間を1年でも長くするべきであったと感じています。

この時期に失った長期運用期間は取り戻すことができません。

結果的に筆者の場合、財形貯蓄で貯めたお金は中古住宅の購入資金に充てることになりました。

②貯蓄型保険・変額保険

これにはエピソードがあるのですが、筆者は結婚して子供が生まれた後、夫婦で気に入った築浅の中古住宅を購入することに決めました。

人生で一番高い買い物になります。

ローンを組むにあたり正直これまであまり向き合えていなかった家計について、向き合い始めるきっかけとなりました。

あまりに大きな不安から、福利厚生を利用して独立系のCFPを紹介してもらい、今後の家計や、住宅ローンについて相談しました。

相談した結果、家計管理の中でメスが入ったのが学資保険代わりに契約していた貯蓄型保険でした。

相談に乗ってもらったCFPは今後の資産運用においてインフレリスクにも備えることが重要だと仰っていました。

貯蓄型保険ですと返戻率も低いですし、インフレになった時に将来保険金として受け取れる価値が保険料として支払ってきた額よりもむしろ目減りするリスクがあると説明を受けました。

当時から日銀は異次元の金融緩和を行っていましたので、通貨の価値が将来目減りする可能性があることも筆者自身は納得して聞いていました。

また、日本では特に教育費(中でも学校外教育費用)のインフレが進んでいるというデータも見せてもらいました。

これまで金融リテラシーが皆無に等しかった筆者は、当時、CFPから教えてもらった経済や金融の知識は目からウロコであり、これらについて興味を持つきっかけにもなりました。

このきっかけを作ってくれたことには非常に感謝しています。

ここまでは良かったのですが、上記の趣旨からこれまで契約していた貯蓄型保険の解約と引き換えに、CFPから変額保険を提案され……契約をしました。

変額保険はインフレリスクに備えながら、将来の必要な教育資金を貯めることができ、また死亡した時の基本保険金額が出るのでインフレに強い学資保険代わりにおすすめという説明でした。

当時、子供の教育資金を投資で準備するということに対して私自身抵抗がありましたし、CFPからもあまりおすすめしないと言われました。

今、考えると変額保険も解約する時期が悪ければ、元本を下回る可能性がありますし、運用商品の中身を見てみると、例えば日本株式型を組み入れた場合、運用関係費が1%程度かかってきますし、外国株式型の場合0.5%程度かかる投資信託に投資をすることになっていました。

資金が長期間に渡って拘束される割に、実態は割高な信託報酬の投資信託に死亡保障をつけたようなものでしたので、信託報酬が安い優良ファンドと比較しても長期のリターンが大きく抑えられてしまうことが想像されます。

教育資金の貯蓄と死亡への備え両方の目的を兼ねて、手数料や保険料が割高な民間保険に入る必要があったのかどうか、十分に考えるべきであったというのが教訓になります。

結果的に、当初の貯蓄型保険は契約から1年後ぐらいに解約し、その後、契約をした変額保険も数年後に解約することになりました。

貯蓄型保険は解約返戻金を抑えられたものでしたし、変額保険も数年で解約することになったため、解約控除費用がかかり、支払った保険料に対して4万円ほど差し引かれて返金されました。

筆者はこの教訓に対して、それぞれ数万円の学習料を支払うことになりましたが、運用資金が長期で拘束され、手数料を引かれ続けることに抵抗を感じたため、支払った保険料に対して損を出してもできるだけ早期に解約することにしました。

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20代後半(資産運用を意識するようになってきた時代)

③信託報酬が高い投資信託

当時変額保険を契約していたことからもファンドの信託報酬や手数料にはあまり敏感になっていませんでした。

積立NISAが始まって以降のように、信託報酬が少ない優良ファンドもまだ少なかったように感じます。

投資や資産運用に興味を持ち始めた筆者は、まず投資信託の積立から始めました。

資産運用のコアはeMAXIS Slim全世界株式とひふみプラス(当時流行っていたのと、藤野さんに好感が持てたのが理由)でスタートをし、色々と興味を持って調べていくうちに、ロボティクスや労働生産人口が今後も増えていくような国に対して投資をする、いわゆるテーマ型ファンドにも手を広げました。

結果的にこれらのテーマ型ファンドは投資信託に対する知識を身につけていくうちに、信託報酬の水準として高い事に気が付き、損を出さないうちに売却をすることにしました。

④自社株偏重

読者の方は薄々感じられているかもしれませんが、筆者は福利厚生に飛びついてしまう傾向がありました。

自社株もその一つですが給与から天引きされ、少額で単位株未満でも毎月積み立てることができて配当金も再投資されました。

また奨励金として、毎月の積立額に対して10%会社が上乗せをしてくれるというものでした。

実質毎回10%程の割引価格で自社株を購入できることになりますから、筆者は毎月2万円程天引きをしていました。

自社株の購入については一般の投資家と比べても有利な条件にあることは間違い無いのですが、現在、筆者は毎月千円の積立まで減額をしています。

筆者は自社株以外にも米国の個別銘柄を保有しているのですが、現在自社株のポートフォリオに占める割合はこれら米国個別1銘柄と同程度にしています。

当初、毎月2万円のペースで自社株に投資をしていたため、ポートフォリオに占める自社株の割合がかなり大きくなっていました。

雇用面だけでなく資産運用の面でも会社と運命共同体になることに人生のリスクを感じたため、保有額と積立額を減らすという判断に至りました。

自分が勤めている1企業が倒産する確率と例えば米国S&P500指数を構成している全企業が一夜にして無くなる確率とどちらの方が確率として起こりやすか考えると、自社株がポートフォリオの大半を占めていることがいかに危険であることか、イメージできるのではないかと思います。

いかがでしたでしょうか。

今回の内容が参考になりますと幸いです。

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