バイプロLOG 
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通販サイトの詐欺被害を経験した筆者からのお願い
先日読者様から詐欺を目的とした偽通販サイトに関する情報提供をいただきました。
私自身は以前、偽通販サイトの詐欺被害を受けており、その後、以下の記事で、そのエピソードと偽通販サイトの見分け方を紹介しました。
通販サイトの詐欺にあった私が感じた6つの見分けポイント
今回情報提供いただいたサイトは、アドレスやサイト名は異なるものの、以前、私が被害にあったサイトと似ている箇所（具体的には、違和感のある日本の表現が全く同じなど）があるため、運営元が同じである可能性があります。
私自身は以前、被害に遭い、警察にも相談をしましたが、盗まれたお金は戻ってきませんでした。
お金を支払う前に立ち止まり、この記事を見てもらうことで一人でも被害者を未然に減らすことができればという想いで書いています。
先ほど紹介した記事を公開してからも、偽通販サイトに関する情報提供や、偽通販サイトに違和感をもって記事にたどり着いた方からコメントをいただくことがあります。
これからも、偽通販サイトに関する情報があれば提供いただきたいです。
実際の偽（疑）の通販サイト｜SPARKS
今回紹介する偽（疑）の通販サイトは「SPARKS」というサイトになります。
「（疑）」として、偽通販サイトと断定しなかったのは、筆者自身は本サイトで何も購入しようとはせずに被害にも遭っていないからです。
ただ、後ほど紹介しますが、偽（疑）の通販サイトの会社概要として既存のプライム上場企業の本社の住所を無断で使用している箇所や、メルカリの商品画像を無断転載していることが明らかな点など、少なくとも真っ当な事業を行っているサイトではなく、限りなく、偽通販サイトであることを疑うべき事例かと思います。
以前紹介し、実際に私も被害に遭った以下の詐欺サイトと特徴が非常に似ていますので、この記事の結論としては、このサイトから何かを購入することはおすすめしないということになります。
通販サイトの詐欺にあった私が感じた6つの見分けポイント
ここからは、私がこのサイトから購入することをおすすめしないと判断したいくつかのポイントを紹介します。
連絡先が個人名
店舗運営責任者が「東垣内正人」という個人名になっています。
Ⓒ（マルシー）表示の後も「東垣内正人」という個人名が入っています。
＠マーク以下に企業名が入っていても良さそうなのですが、アドレスも怪しいことがわかります。
別の例を紹介しましょう。
以下は私が実際に被害に遭い、警察からも詐欺サイトであることが認められた偽通販サイトの例ですが、同じように企業情報が個人名になっています。
偽住所
再度、偽（疑）通販サイトの会社概要を見てみてください。
住所「〒164-8701 東京都中野区中野4丁目3番2号」を検索すると東証プライム企業の「株式会社丸井グループ」の本社がヒットします。
「株式会社丸井グループ」が世の中に価値を提供している真っ当な企業ですが、本社の住所が偽（疑）通販サイトに勝手に使われている事がわかります。
割引が多い・価格が安すぎる
今回紹介したサイトは全て割引価格の表示になっています。
別の例として、以下は私が実際に被害に遭い、警察からも詐欺サイトであることが認められた偽通販サイトの例ですが、同じように全て割引価格の表示になっています。
相場とかけ離れた安い金額を提示する特徴も、偽通販サイトでは比較的よく見られる例です。
相場が確認できるものについては、可能な限り相場を調べましょう。
メルカリの画像を流用
このサイトではメルカリから画像を転用していました。
偽（疑）通販サイトの商品画像
転載されたメルカリの商品画像
以下が転用元と思われるメルカリの商品ページです。
画像が全く同じものであることが分かります。
このように、偽通販サイトでは画像がフリマアプリから画像などが転用されているケースがありますので、そのようなサイトは要注意です。
会社概要の日本語が変
通販サイトの詐欺にあった私が感じた6つの見分けポイント
以下は私が実際に被害に遭い、警察からも詐欺サイトであることが認められた偽通販サイトの例です。
以前、上の記事で「ハッセル払い戻し」「無料税」など日本語の表現に違和感があるということで、黄色マーカーをつけた画像を再度掲載します。
通販詐欺サイトとして認定されている上の会社概要の記載と、今回新たに紹介した以下の偽（疑）通販サイトの記載が全く同じであることがわかります。
このことから、サイトの運営元は同じである可能性が高いです。
ちなみに、最初の例の詐欺通販サイトについては、私が被害に遭った際に警察が捜査した結果、サイトのプロバイダーはアメリカのミズーリ州カンザスシティにあることが分かり、日本警察の捜査権が及ばないという結果でした。
これぐらいのケースでインターポールが動いてくれることも期待できず、サイトを閉鎖に追い込むことも難しいとのことでした。
国境を跨ぎ、足がつかない状態になっているので、日本の警察では上記サイトを閉鎖に追い込むことが難しく、今後も被害者が発生し続けることが想定されます。
この記事が少しでも啓発になり、被害を未然に防ぐ一助になることを願っています。
