配当貴族の連続増配株|インフレに強いエクソン モービルの銘柄分析

エクソン モービル(XOM)について

XOMは世界最大級の石油会社です。

石油・ガスの探査・生産から燃料・化学品の精製・販売まで展開する垂直統合型の経営をしています。

XOMはEXXON、Mobil、Essoというブランドの燃料、サービス、潤滑油を世界中で提供しています。

収益は上流工程が牽引していますし、この上流工程への積極投資が将来の競争優位性につながると筆者は考えています。

2020年にパンデミックの影響で産業の全体で上流工程への投資が停滞しました。

回復してきている需要を満たすためには、追加投資が必要になりますが、新しい油田の発見、開発、生産には時間がかかります。

Second quarter 2022 earnings – presentation

XOMは2020年のパンデミック下で200 億ドルの損失にもかかわらず、約 130 億ドルを上流工程に投資しました。

また、2017-2021年は380 億ドルの収益に対し、2倍以上の900 億ドルを石油・ガスの資源探査に投資をしていました。

2021年以降の需給逼迫下で供給力を強化します。

Second quarter 2022 earnings – presentation

2022年の産業全体のシェールオイルの生産量は2017年と比較して70%まで増加しました。

一方XOMの米国産シェールオイルの生産量は、2017 年と比較してほぼ 3 倍の生産量となっています。

石油需要の予測

以下は2019年の石油需要を100としたときの将来の需要を表しています。

OECDでの石油需要は2019年の水準には戻らないと予想されていますが、非OECDのアジアやアフリカ、中東、南アメリカでは今後も需要の拡大が見込まれています。

ガソリンの需要についても同じことが予想されています。

2022年 Annual Report

IEAの現行制作を延伸したSTEPS(Stated Policies Scenario)やXOMの予測では、2050年までの世界の石油や天然ガスの需要は伸長することが予想されています。

一方で、IEAのネットゼロ排出シナリオ(NZE)であっても、世界のエネルギー需要を満たすために、供給への追加投資が必要とされています。

脱炭素とXOM

世界的なトレンドとして脱炭素や環境対策の動きがあります。

石油会社は環境意識が高い株主の目もあり、温室効果ガスの排出量が多い原油や天然ガスの生産を抑えることに繋がります。

奇しくも原油、天然ガスの生産減少がこれらの価格上昇につながり、業績に追い風になる側面があります。

脱炭素に向けた取り組みとして、XOMは二酸化炭素(CO2)を回収し、地層に注入して保管するプロジェクトを手掛けています。

CO2回収率が高い三菱重工の技術を加え、環境負荷の低減とコスト削減を目指すために、三菱重工エンジニアリングと共同開発の提携を行っています。

また、XOMは燃料アンモニアをアジアに輸出しています。

アンモニアは生産・貯蔵・運搬する方法が確立されています。

天然ガスなどから取り出されたブルー水素をアンモニアに変換することで、水素よりも運搬しやすく、燃焼時にCO2を出さない燃料ができます。

日本や韓国ではアンモニアを燃料とする発電技術の開発が進められており、今後の需要拡大が見込まれます。

経済産業省 資源エネルギー庁

株価

XOMの現在の株価は以下のようになっています。

財務情報分析

ここからは財務情報分析を紹介します。

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貸借対照表(B/S)

以下は、XOMのバランスシートです。

流動資産が流動負債を上回っているので短期負債の資金ぶりが問題になることはなさそうです。

XOMは石油・ガスの探査・生産で施設をたくさん持っていますので、固定資産が多くなっています。

損益計算書(P/L)

以下は、XOMの損益計算書です。

XOMの損益計算書では粗利や営業利益を確認することができませんが、YahooFinanceでは上のように計算して営業利益としています。

営業利益の推移は損益計算書で確認することはできませんが、次に示す営業利益は上記のYahooFinance方式で計算した結果で推移を示しています。

売上高・営業利益・営業利益率・純利益

XOMは良くも悪くも業績が原油価格に左右されることがわかります。

2020年はコロナショックの影響で石油需要減少と原油価格下落の影響を受けて売上が大幅に減少し、赤字を計上しました。

一方、2021年は需要回復により追い風を受けました。

長期の売上推移を見ると10年前と比較して、売上が大幅に減少しています。

Google Chart Tools サンプル

株主還元

以下は、XOMのフリーキャッシュフローの推移を折れ線グラフで示しており、配当と自社株買いを積上げ縦棒グラフで示しています。

毎年連続増配するためにはキャッシュが必要になりますので、フリーキャッシュフローと配当金の推移をまとめています。

コロナショックの2020年は赤字でしたが、増配を維持しました。

2021年以降はエネルギーの需要回復と価格の上昇に伴い、本業で得た資金から設備投資などの支出を差し引いた自由に使えるお金(フリーキャッシュフロー)が大幅に増え、増配余力が生まれました。

変動幅が大きい当期純利益では還元状況がつかみにくいため、企業によっては分母を純資産としたDOE(株主資本配当率)を還元目標としている場合もあります。

そこで、純資産と配当金の推移もまとめています。

Google Chart Tools サンプル

Form 10-K(CONSOLIDATED STATEMENTS OF CASH FLOWSのCash dividends to ExxonMobil shareholders, Common stock acquired), Yahoo Finance(FCF)より作成

XOMは25年以上連続増配を更新中の配当貴族銘柄でもあります。

配当王・配当貴族銘柄については以下の記事を参考にしてください。

配当王・配当貴族が連続増配を実現している配当利回り【2024年3月】

連続増配株ですので配当による株主還元を重視するために、自社株買いは控えていましたが、直近2022年は大幅に自社株買いも行いました。

今後、業績によっては自社株買いをする可能性もあります。

ROA(総資産利益率)とROE(自己資本利益率)

以下は、ROA、ROE、ROICでXOMの収益性を折れ線グラフで示しています。

  • ROE(%)= 当期純利益 ÷ 自己資本
  • ROA(%) = 当期純利益 ÷ 総資産

一般的に、自社株買いを積極的に行っている企業の場合、純資産が減り自己資本比率が低下するのでROEが高くなります。

また、配当による株主還元を積極的に行っている企業は現金(内部留保)を減らすことになり、財務レバレッジが向上するので、ROEが高くなります。

財務レバレッジ=総資産/自己資本ですので、ROA(%) = 当期純利益/総資産に財務レバレッジをかけ合わせると、当期純利益/総資産 × 総資産/自己資本= 当期純利益/自己資本 = ROEとなります。

つまりROEはROA × 財務レバレッジということになります。

米国企業はROEは12%、ROAは6%程度と言われています。

XOMの収益性は2021年以降高くなっています。

EPS・DPS・配当性向

DPSがEPSを上回る年がありましたが、2022年は配当性向が大きく下がりました。

Google Chart Tools サンプル

MorningstarのDividendsより作成

キャッシュフロー(CF)

以下はXOMのキャッシュの推移を表しています。

コロナパンデミックが発生した2020年を除きFCF(営業CF-投資CF)は毎年プラスであり、特に2021年以降は本業によりCFが大きくが積み上がっていることがわかります。

XOMのCFマトリクスを紹介します。

キャッシュフロー計算書を元に2015年~2022年の8年間の営業CFと投資CFデータからCFマトリクスを作成しました。

CFの推移をCFマトリクスで確認することで企業の成熟段階を分析することができます。

以下がその結果です。

CFマトリクスの見方

  • 投資期→安定期→停滞期→低迷期→後退期→破綻期と円を描くような矢印が示されていますが、これは企業の一般的なライフサイクルを示しています。
  • 横軸に営業CF、縦軸に投資CFをとっています。
  • 営業CFがマイナスの場合、ビジネスをすることで損失を出している状態で、プラスの場合はビジネスでキャッシュを得ている状態を指します。
  • 投資CFがマイナスの場合、事業投資をしている状態で、プラスの場合は資産を売却してキャッシュを得ている状態を指します。
  • 点線が営業CF=投資CFのラインになります。
  • CFマトリクス上で点線よりも上に位置している場合、企業のキャッシュは増えていることを示します。

安定期の場合
事業投資も行っているが、ビジネスで儲けた金額の方が大きいことによってキャッシュが増えています。

停滞期の場合
ビジネスでの儲けに加え、資産を売却することでキャッシュが増えています。

低迷期の場合
ビジネスの儲けは損失が出ている状態です。しかし、資産の売却額が本業の損失額よりも大きいため、キャッシュは増えている状態です。

XOMの場合、2019年までは安定期にありましたが、2020年は事業投資額よりもビジネスでの儲け額が下回る状態になりました。

XOMが通年決算で赤字を計上したのは40年ぶりのようで、コロナショック及び石油価格の大幅な下落がXOMに対して大きな影響を与えた年でした。

またバイデン政権が今後、石油・天然ガス業界の規制強化を行うことによって、事業環境の変化が起こる可能性もあります。

XOMは連続増配株ですが、事業の収益性などを今後も配当を維持できるかどうか客観的に見る必要があります。

その他の保有銘柄についても分析しておりますので、興味のある銘柄は参考にしてみてください。

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